人事領域におけるリテンションとは？離職防止ツールおすすめ16選

人材の流動化が進む近年、企業にとって社員の定着・活躍を促進し、離職を未然に防ぐことは、ますます重要になっています。
この取り組みをリテンションと呼びます。
リテンションには、社員のモチベーションや働きがいを高める施策や、離職の兆候や要因を分析して、早期に対策を講じる施策など、さまざまな取り組みがあります。
これらの取り組みを効果的に行うために役立つツールが、離職防止ツールです。
離職防止ツールは、社員のモチベーションや働きがいを高める機能や、離職の兆候や要因を分析する機能など、さまざまな機能を備えています。

そこで今回は、リテンションとは何か、重要視される理由や離職防止ツールを活用するメリット、おすすめのツールなどをまとめました。

人事領域における「リテンション」とは？

リテンションとは、保持や維持を意味する言葉で、ビジネスシーンでは「人材確保」や「顧客の維持」を意味する言葉として用いられています。
人事領域でのリテンションとは、人材の確保という意味で用いられており、特に「優秀な人材を企業内に留め、継続して活躍し続けてもらうための取り組み」のことを指します。

リテンションが重要視される理由

リテンションの重要性が高まり、注目されている理由は、主に2つあげられます。
1つめは、少子高齢化や団塊世代の大量退職による深刻な人手不足の影響です。
日本では生産年齢人口が減少し続けており、このため売り手市場が継続しており、企業にとって人材の確保が主要な経営課題となっている場合が少なくありません。

2つめは人材の流動化です。
終身雇用制度の崩壊に伴い、転職市場が活発化しています。
このことは、従来よりも人材の流動性が高まっていることを意味しており、企業にとっても新たな課題をもたらしています。
優秀な人材が必ずしも一貫して自社にとどまるとは保証されていないため、企業は利益損失を防ぐためにリテンションを重要視するようになっています。

リテンションの目的

リテンションの目的は「優れた人材を組織内に保持・確保すること」にあります。
自社の人材が離れてしまうのを防ぐために、会社や組織が積極的に働きかけを行い、長期間にわたって活躍してもらうことがその目的です。
人材が離れてしまった場合、新たな人材を採用するためのコストや、育成にかかるコストが発生し、企業にとって大きな損失となります。
さらに、業務の停滞や企業の機密情報の漏洩、既存顧客の喪失などのリスクも増大することになります。
こうしたリスクを防ぐために、日常的にリテンションマネジメントを実施し、従業員が働きやすい環境を整備することが重要です。

離職につながる原因

前述の通り、離職は人材の喪失だけでなく、企業にとって時間的なコストや信頼の浪費を引き起こす可能性があります。
さまざまなアンケート調査の結果から、退職や離職の主な原因は、ほとんどが「人間関係」「給与」「労働環境」のいずれかに起因するケースが圧倒的に多いと言われています。
具体的な３つの原因について、以下にまとめました。

• 人間関係
  上司や経営者との上下関係に対する不満は、離職の大きな原因の一つです。
  近年は、パワハラが社会問題化しており、上司による部下への過剰な叱責や度を越した要求などにより、社員がプレッシャーを感じて離職するケースが増加しているようです。
  また、先輩や同僚との関係性も、離職の原因となることがあります。
  コミュニケーション不足や人間関係のトラブルなどにより、職場で孤立してしまう従業員も少なくありません。
  人間関係がうまくいかないと、仕事に集中できず、離職を考えるようになります。
  
  
• 給与
  給与や評価に関する不満も、離職の原因になります。
  毎月の給与や年間のボーナス回数や金額、評価基準、昇給に関する疑問や不快感は、従業員のモチベーションや仕事への意欲を大きく低下させます。
  近年、日本ではワーキングプアと呼ばれるような、必死に働いても人並みの給与をもらえず、毎日残業をこなさなければ生活できない人が少なくありません。
  また、昇給もわずか数千円程度といった企業も多く、働きを正しく評価してもらえていないと感じている社員は多いようです。
  こうした不満が積み重なると、社員は仕事にやりがいを感じなくなり、離職を考えるようになります。
  
  
• 労働条件
  労働条件への不満も、離職の原因としてあげられます。
  労働基準法に違反するような長時間労働や、福利厚生の不備は、社員のモチベーションや仕事への意欲を大きく低下させます。
  近年、日本ではいわゆるブラック企業が社会問題化しており、残業時間や休日出勤が長く、福利厚生が十分に整っていない企業が問題視されています。
  このような職場環境では、社員は仕事に集中できず、離職を考えるようになります。
  また、長時間労働は、社員の健康を損なう原因にもなります。
  月100時間を超えるような違法な残業が常態化していると、体調を崩して入退院を繰り返す社員も少なくありません。

離職防止ツールを導入する5つのメリット

離職対策は、企業にとって重要な課題です。
離職率が高いと、採用コストや教育コストが増加し、業務の効率化や業績の向上に支障をきたす可能性があります。
また、優秀な人材が流出してしまうことで、企業の競争力が低下する恐れもあるでしょう。
離職対策には、さまざまな施策があります。
例えば、労働環境の改善や、教育・研修の充実、キャリアアップの機会の提供などです。
こうした施策を効果的に実施するためには、組織の現状と離職の原因を把握する必要があり、
離職防止ツールを導入することで、社員の意識や満足度を可視化し、離職の原因を分析することができます。
離職防止ツールの導入によって、企業は次のようなメリットを得ることができます。
・従業員満足度の向上
・環境の可視化と改善
・社内コミュニケーション強化
・データを蓄積し分析して活用できる
・企業に対する評価の改善
それぞれのメリットについてまとめました

1. 
   離職防止ツールを導入し対策を行うことは、従業員満足度の向上にもつながります。
   離職の予兆を検知し、離職前にフォローすることで、従業員のモチベーションを維持し、離職を未然に防ぐことができます。
   また、フォローを行うことで、従業員は働きやすさや自分が大切にされていることを感じられ、心理的安全性が高まり、モチベーションの向上にもつながります。
   
   
2. 環境の可視化と改善
   離職防止ツールを導入することで、従業員のモチベーションや心情などを具体的な数字で把握できるので、職場の状態を分かりやすく理解することができます。
   人間関係や労働環境、給与など、一人ひとりの従業員が感じる不満は、それが広がって職場全体の雰囲気を悪くすることがあります。
   これが続くと、個人のパフォーマンスにも悪影響を及ぼし、最終的には企業全体の生産性や売上にも悪い影響を与える可能性があります。
   しかし、離職防止ツールを使って職場環境を改善すれば、従業員のやる気が高まり、企業全体の成績も向上も期待でき、最終的には企業の成功と利益につながるでしょう。
   
   
3. 社内コミュニケーション強化
   離職防止ツールには、コミュニケーションを活性化させる機能を備えているものも多くあります。
   コミュニケーションを強化することで信頼関係を築き、心理的安全性を高まり、離職を防ぐことができます。
   特に最近ではテレワークを導入している企業が増えており、コミュニケーションが不足しがちですが、離職防止ツールを通じて改善することは大きなメリットです。
   また、離職防止ツールは非対面のコミュニケーションを強化するため、相談のハードルを下げる効果もあります。
   気軽に相談できる環境が整えば、離職の兆候を早期に発見し、適切なフォローアップを行うことが可能になります。
   従業員が気軽に声を上げやすい環境を提供することで、離職を予防する手助けとなるでしょう。
   
   
4. データを蓄積し分析して活用できる
   離職防止ツールは、登録された情報を蓄積できるため、これを分析・活用することで、離職防止対策の有効性を高めることができます。
   データの分析から、企業全体での離職の原因特定や、離職のパターンなどが明確になることがあります。
   こうした情報が明らかになると、離職防止の対策を効果的に打つことが可能になります。
   特定の傾向やパターンを理解することで、離職を防ぐための具体的なアクションを計画・実行することができるでしょう。
   結果として、離職者を減少させる可能性が高まります。
   
   
5. 企業に対する評価の改善
   離職防止ツールによって社員の離職率を下げることで、優良企業と判断され、企業の魅力が高まり、外部からの評価や信頼感の向上につながります。
   取引先とも良好な関係が築けるようになるでしょう。
   逆に、離職率が高い企業は、社員のモチベーションや士気が低く、生産性や業績が低下しているというイメージが持たれがちです。
   外部からの評価も低下し、時には世間からブラック企業と見なされることもあります。
   現在、ブラック企業が社会的な問題となっているため、そのような評価が下がると、新規顧客の獲得や既存顧客との信頼関係、株価などにも悪い影響を及ぼす可能性があるため、従業員の定着率向上はビジネス全体の健全性にも大きな影響を与える重要な要素であると言えます。

離職防止ツールのタイプ

離職防止ツールには、大きく分けて2つのタイプがあります。
1つは、従業員のモチベーション向上にフォーカスしたもの。
もう1つは、従業員のメンタル含むコンディションのケアにフォーカスしたもの。
それぞれ、特徴や機能が異なります。
自社の課題解決につながるツールを見極めることが、離職防止の第一歩です。
以下に2つのツールタイプの特徴をまとめていきます。

• モチベーション向上に重点をおくタイプ
  モチベーション向上を重視したタイプのツールは、従業員が高いモチベーションを持ち続けながら働くことをサポートするための機能が多数備わっています。
  例えば、目標設定や進捗・達成度の確認、フィードバック機能などが含まれており、目標達成の進捗を視覚的に把握し、目標意識を向上させる助けになります。
  また、従業員同士でお互いに称賛や感謝を送り合える機能や、社内SNSとして利用できる機能を備えたツールも存在します。
  従業員間の信頼関係を向上させることで、モチベーションの向上や従業員のエンゲージメントの改善も期待できるでしょう。
  
  
• コンディションケアに重点をおくタイプ
  コンディションケアに重点をおくタイプのツールは、労働環境からの体調不良やストレスなど、心身の健康管理を重視することで離職を防ぐための機能が充実しています。
  労働条件や人間関係の悪さが離職の主な原因とされていますが、従業員の本音を把握するのは難しいことです。
  このタイプのツールには、ストレスのチェックやメンタルヘルス対策、離職傾向の分析などの機能が含まれており、従業員の心身の状態や変化を捉えることができます。
  そのため、離職の兆候を早期に発見し、適切なサポートを提供することが可能になります。
  従業員が心身ともに健康で満足して働ける環境が整うことで、離職率の低下や生産性の向上といったポジティブな影響を期待できるでしょう。

離職防止ツールの選び方

モチベーション向上タイプとコンディションケアタイプ、それぞれのタイプの離職防止ツールの中から、自社にフィットするものを選ぶためのポイントは2つあります。

• 使いやすさ
  ツールを管理する側とツールを利用する従業員の両者が日常的に使いやすいツールを選びましょう。
  どんなに優れたツールでも、使いにくさを感じるようであれば利用されにくくなり、離職防止の効果を十分に発揮できません。
  入力のしやすさ、UIデザイン、日常的に利用しているツールと連携できるか、などの点から比較してみましょう。
  
  
• フォローやサービスの有無
  ツールを使用して離職の兆候をつかんだり、離職要因などの情報を分析することは重要ですが、それに続く適切なフォローや改善策の実施がなければ、離職防止はできません。
  離職防止ツールは情報を収集し分析する一方で、それに対する具体的な対応策を提供するわけではない点に注意しましょう。
  特に、社内での対応が難しい場合や複雑な問題の場合は、フォローアップや研修サービスが充実しているツールを選ぶことが重要です。

おすすめの離職防止ツール17選

ここからは、離職防止に寄与するおすすめツール17選をご紹介していきます。

• SmartHR（株式会社SmartHR）
  SmartHRは、クラウド型の人事労務ソフトウェアで、人事・労務の業務を効率化し、生産性を向上させるためのツールです。
  全世界で標準化されているエンゲージメントの考え方でもある「ワークエンゲージメント」をベースにしたアンケートを実施できます。
  アンケートフォームの作成から配信、回収と集計、分析まで、すべてSmartHR上で一貫して行うことが可能です。
  
  
• HRBrain（株式会社HRBrain）
  HRBrainは、人事・労務業務の効率化と人材データの管理・分析をサポートする一元化されたシステムです。
  タレントマネジメント、組織診断サーベイ、人事評価、労務管理、AIチャットボット、360度評価、といった全6つのプロダクトがあり、企業の課題に合わせて利用できます。
  中でも「組織診断サーベイ」は、離職防止やエンゲージメント向上に役立つサービスで、組織内の注力すべき領域や改善の優先順位を明確にする際に役立ちます。
  さらに、個々の従業員の離職予兆や属性に関する状態を視覚的に把握できる機能も提供されています。
  
  
• タレントパレット（ 株式会社プラスアルファ・コンサルティング）
  タレントパレットは、組織内の社員情報を統合的に活用し、人材育成や組織改善などの人事施策を総合的に管理するためのタレントマネジメントシステムです。
  従業員満足度調査やパルスサーベイなどの回答を瞬時に分析し、社員のコンディションの変化や、意見の傾向などを視覚化できます。
  また、アンケートだけでなく、1on1の面談などでの社員の発言も分析の対象となります。
   離職に関するワードや発言を基に、スコアリングを行い離職の予兆を察知することが可能です。
  
  
• Wevox（株式会社アトラエ）
  Wevoxは、従業員のエンゲージメントを視覚化し、改善サイクルを促進するための従業員満足度調査ツールです。
  アルゴリズムを活用して、従業員個々に適した質問を自動的に提供します。
  従業員のニーズや関心に合ったアンケートを行うことで、より有益なデータを収集することができます。
  アンケート結果は自動で集計・分析され、リアルタイムにデータとして反映されます。
  データをもとに従業員エンゲージメントを数値化し、組織の現状を解析することで、課題を早期に察知し、組織の改善につなげます。
  優先的にサポートすべき従業員を抽出し、組織と個人のケアを実施することで、離職率を低下させる助けとなります。
  
  
• カオナビ（株式会社カオナビ）
  カオナビは、従業員の本音や思考を可視化する「従業員満足度調査機能」を備えた人材管理システムです。
  収集したアンケート結果をもとに、従業員の本音や考えを視覚化します。
  スキルや評価履歴、面談記録などの情報を一元管理できるため、従業員のモチベーション変化を把握し、組織全体の向上につなげることが可能です。
  なお、有料のオプションとして提供されるパルスサーベイ機能では、定期的に短いアンケートを実施し、結果を蓄積します。
  組織の課題を早期に発見し、対策を講じる手助けとなります。
  
  
• Geppo（株式会社リクルート）
  Geppoは、従業員に毎月3つの質問に答えてもらうだけで、コンディションを可視化できるツールです。
  従業員の声を迅速に収集し、アンケートの配信やレポートなどの業務を代行してくれます。
  また、アラート機能を備えており、従業員の変化を見逃さず、適切な対策を講じる際のサポートとしても役立ちます。
  収集したデータはグラフ化され、回答ごとに該当する従業員を一覧表示できるため、分析作業もかんたんです。
  
  
• モチベーションクラウド（株式会社リンクアンドモチベーション）
  モチベーションクラウドは、心理学や行動経済学を基にしたコンサルティングを提供し続けてきた同社のノウハウが詰まったツールです。
  国内8,010社、203万人のデータを基に、精度の高い組織状況の分析を行うことができます。
  社内のアンケート調査結果を、部署だけでなく他社などとも比較して、最適なアクションを取ることが可能です。
  また、組織改善ナレッジの無料提供や組織改革を専門とするコンサルタントの伴走など、サポート体制も充実しています。
  
  
• HR OnBoard（エン・ジャパン株式会社）
  HR OnBoardは、エン・ジャパン株式会社が3000社の事例研究をもとに開発したツールです。
  従業員に、毎月3つの質問に回答してもらうことで、従業員のコンディションが可視化されます。
  管理側の画面では、従業員の状態が「晴れ・くもり・雨」の3つの段階で表示され、直感的にコンディションのチェックが可能です。
  さらに、従業員の状態に適したアドバイスも提供されます。
  早期に問題を発見し、迅速に対処することで、社内の離職率を低減させることができます。
  
  
• ラフールサーベイ（株式会社ラフール）
  ラフールサーベイは、組織課題の調査から分析、対策までをトータルに支援し、離職予防や生産性向上を手助けするサービスです。
  膨大な数の企業のメンタルヘルスデータを蓄積しており、これを基にして個人と組織の側面から幅広い分析を行い、課題の特定と適切な対策の提案を行います。
  具体的には、どの部署が課題を抱えているか、どのような改善策を取るべきかを個別に報告し、提案してくれます。
  こうしたアプローチにより、経営リスクを未然に回避することができ、企業の魅力的なブランド形成にも寄与します。
  
  
• ミイダス（ミイダス株式会社）
  ミイダスは、適材適所の採用を実現する、アセスメントリクルーティングプラットフォームです。
  このツールは主にリクルーティングをメインとしていますが、アセスメントに特に注力しており、「組織体質診断（フィッティング人材分析）」を通じて社員の内面的特徴、ストレスの要因、上司・部下との相性などを理解することができます。
  さらに、オプションの「組織サーベイ」機能を使用することで、毎月わずか5分程度の簡単なアンケートを実施し、社員やチームのコンディションを「やりがい」「ミッション」「人間関係」などのカテゴリ別に可視化し、個々の変化をリアルタイムに把握することが可能です。
  組織体質診断の結果と組み合わせて、問題が発生する前に適切なアプローチを取ることで、社員のパフォーマンス向上や離職防止を期待できます。
  
  
• パルスアイ（株式会社ジャンプスタートパートナーズ）
  パルスアイは、社内アンケートを通じて早期に退職リスクのある従業員を発見できるサービスです。
  AIを活用した段階的なリスク判定により、退職リスクをタイムリーに把握し、高リスクの従業員に対して適切なフォローアップを行い、退職を未然に防ぐことができます。
  さらに、アンケートに含まれる「今月の一言」の項目では、普段コミュニケーションが少ない従業員からの意見を収集できます。
  組織の現状や課題を把握し、離職率の改善に取り組む企業にとって有効なツールと言えるでしょう。
  
  
• ジンジャー人事労務（jinjer株式会社）
  ジンジャー人事労務は、従業員のコンディションを管理・解析し、リアルタイムで状況の変化を把握できる従業員満足度調査システムです。
  離職の兆候や懸念のある従業員をリアルタイムで特定し、事前に退職防止対策を講じることで離職率を低下させることができます。
  また、従業員のモチベーションが可視化されるため、組織内で新たな課題の発見が期待できるでしょう。
  さらに、定点観測も可能であり、従業員のコンディションの変化がわかりやすく表示されます。
  
  
• INSIDES（株式会社リクルートマネジメントソリューションズ）
  専門家のオンラインサポート付き組織サーベイ - INSIDESは、現場マネジャーのアクションや行動改善に重点を置いたサーベイです。
  個々の従業員の状態に関するパーソナルレポートを配信することにより、マネージャーとチームメンバーのコミュニケーション改善を促進します。
  さらに、心理測定の専門家がオンラインで個別相談に回答するサポートも提供されるため、従業員の悩みや課題にも的確に対応できます。
  アンケート結果を通じて、メンバーがどのようなことに気を配っているかをマネージャーと共に考えていくことができます。
  初期費用不要で、少人数のチームや小規模な組織でも導入が可能です。
  
  
• Unipos（Unipos株式会社）
  Uniposは、従業員間の感謝や称賛を活発化させ、風通しの良い組織文化を育むためのエンゲージメントツールです。
  感謝の気持ちをメッセージやギフト、小額の金銭に変えられるポイントで伝えることができます。
  組織内に感謝や称賛の文化が生まれることで、従業員のエンゲージメント向上へとつながります。
  また、分析機能も搭載しているため、組織の状態を把握でき、問題が顕在化する前に解決することが可能です。
  
  
• TSUTAERU （株式会社サイト・パブリス）
  TSUTAERU（ツタエル）は、どなたでも手軽にWeb社内報を運用できる社内報クラウドサービスです。
  操作は直感的で、企業が伝えたい情報と社員が求める情報を最適なタイミングで発信し、共有することができます。
  また、社内報を閲覧した社員からの反応や人気コンテンツの把握、アンケートの実施など、Web社内報ならではの機能によって、社員の状況把握が手軽に実現できます。
  
  
• Web社内報アプリ『SOLANOWA』
  SOLANOWAは、80万人以上のユーザーが利用するシェアNo.1のWeb社内報アプリです。
  従来の社内報のような一方向の情報伝達のみではなく、SNSのように従業員の誰もが自由に情報を発信する場所も提供できるため、企業内における役職や所属の違いといった壁を取り払い、インタラクティブなコミュニケーションを創出できます。
  コメントやいいねボタンなどコミュニケーションを促す機能の搭載はもちろんのこと、プロフィール機能により、今まで人となりがわからなかった他拠点や他部署の仲間のことを知ることもでき、相互理解を深めながらコミュニケーションを活性化することに特化したサービスです。

まとめ

人事領域におけるリテンションとは、社員の定着・活躍を促進し、離職を未然に防ぐための取り組みです。
リテンション施策を効果的に行うために役立つのが離職防止ツールです。
離職防止ツールには、社員のモチベーションや働きがいを高める機能や、離職の兆候や要因を分析する機能などがあります。
また、フォローや研修サービスが充実しているツールも多くあります。
離職防止ツールを導入する際には、自社の課題やニーズを踏まえて、適切なツールを選ぶことが重要です。
しかしながら、ツールを導入するだけでは、離職を未然に防ぐことはできません。
ツールを活用して、社内で適切な対応策を講じることも大切です。
今回のコラムで紹介した16種類の離職防止ツールは、それぞれ特徴や機能が異なるため、自社の課題やニーズに合ったツールを選
ぶことをおすすめします。
ツールを活用して、社員のモチベーションや働きがいを高め、離職を未然に防ぐことで、企業の成長と発展につなげていきましょう。

筆者：プロモーションチーム ディレクター 村上恵美

某音楽配信サイトのプロモーションチームに配属。サイト運営をしながら、主にアーティストのキャッチコピーなどライティング業務にも従事。ECサイトでは毎月100本の商品紹介文を作成し購買率の向上に貢献。2021年 「"はたらき"から、笑顔を」という会社のビジョンを熱く語る上司に魅了されスカイアークへ入社。SOLANOWAのシェア拡大に向け、Web、SNSなどのコンテンツ強化を中心に、プロモーション業務全般のディレクションを担当。