コラム

  • Facebook
  • Twitter
  • LINE
  • hatena
  • URLをコピー URLをコピーしました

no21_main.jpg

しなやかに強くレジリエンスを携えて生きるということ

コロナウィルスによるパンデミックは日本のみならず世界を大きく変えました。幾度にも及ぶ緊急事態宣言や自粛の要請など、行動の制限を伴う生活を余儀なくされる日々が続いています。長期のストレスにさらされる生活は「コロナ疲れ」「コロナうつ」といった新たな疾病を引き起こしています。

そしてそれは一人ひとりが抱える問題であると同時に、企業もまた同じように疲弊しているのが現状です。先が見えない中でどのようにして立ち上がっていくのかを社会全体が模索している渦中に、再び注目を集めているのが「レジリエンス(Resilience)」です。

no21_001.jpg

レジリエンスとは

レジリエンス(Resilience)とは、「回復力」「弾力」「復元力」と言う意味を持つ言葉です。もともとは物体の弾性を表す言葉として物理学の分野で使われていましたが、精神的な強さや回復力を示す言葉として使われるようになりました。今では心理学や経済、組織論、危機管理能力などさまざまな分野で用いられ、広く注目を集めています。ストレスを受けることで生じる心の歪みを跳ね返すしなやかさ、回復していく力が「レジリエンス(Resilience)」です。

"レジリエンスが高い"人は回復力が高い、すなわちストレスや困難にぶつかっても立ち直る力があり、環境の変化や逆境に直面しても乗り越えられると言われています。そしてレジリエンスは個人だけではなく、企業や組織にも当てはまります。"レジリエンスが高い"企業や組織は、危機を乗り越える力があり、企業が存続し発展するための適応能力全般が高いと言えるでしょう。

no21_002.jpg

withコロナ時代に組織レジリエンスが必要な理由

レジリエンスとは、まさにパンデミックで揺らぐ企業や組織とアフターコロナ・withコロナ時代を生きていく現代人に、今でこそ求められている力です。誰もが予想できなかったコロナ禍という世界規模での危機に際して、企業が社員と一丸となってレジリエンスを発揮して行かなければ、企業として存続することが難しい時代が来ています。そしてコロナ禍ではリモートワークの推奨による「ニューノーマルな働き方」を筆頭に、これまでの価値観が大きく変わっていく最中でもあります。企業活動において旧来のやり方のままでは、コミュニケーションや組織体制を維持することが難しくなり、生産性が低下し社員のモチベーション低下を招きます。業績は下がるのに離職率だけが上がるという悪循環に陥らないためにも、困難な局面から脱却する組織レジリエンスを高めることが急務だと言えます。

組織レジリエンスに求められているのは、危機に対する予見・準備とその対処やリスク管理などができ、高い適応能力を持つことです。一方で新しい生活様式に即したニューノーマルな働き方を取り入れても、慣れない状況に直面することで社員が受けるストレスとその影響も懸念されています。これから先のwithコロナ時代を生きる上では、個々のレジリエンスと組織のレジリエンスの両方を高めていくことが必要であり、企業にとって大きな課題の1つです。

組織レジリエンスの必要性は2000年台初頭に起きた歴史が物語っています。2001年のアメリカ同時多発テロ、2007年の世界金融危機(リーマンショック)など、各国に多大な影響を与えた危機の到来と回復のためにレジリエンスの必要性が高まりました。実際に欧米では、この2つの危機を境に社員のレジリエンスを高める研修プログラムなどを導入する企業が増えたと言われています。
またレジリエンス研修プログラムは、これまでメンタルヘルスケアでは主流であった「ストレスを受けた人にケアを施す」という後手に回るプロセスとは異なるアプローチ法であることがポイントです。ストレスを受ける・かかる前からストレスに強い"折れない・しなやかな"心を作る、いわば事前予防の観点からトレーニングが実践されています。

no21_003.jpg

    レジリエンスを構成する6つの要素を社内で高めるには?

    日本のみならず世界でコロナ蔓延よる大きな危機に直面していることから、再びレジリエンスの必要性と重要性を見直すタームを迎えています。社員一人ひとりの、個々のレジリエンスを高めることは組織レジリエンスを高めることとイコールで、困難や変化に直面しても柔軟に対応ができる"しなやかな強さ"を持つ企業に成長することにつながります。組織レジリエンスを高めるには、まずは社員一人ひとりの、個々のレジリエンスを高めることが不可欠だと言えます。

    レジリエンスを高めるためには、レジリエンスを構成する要素を理解しておく必要があります。レジリエンスを構成する要素の中で個人の心理に関連があるものは以下の6つが挙げられています。

    1. 自己認識
      自分自身の感情や思考、強みや弱み、大切にしている価値観や人生の目標などを正しく認識すること。
      困難や逆境に陥ったとき、立ち直るためには自分が抱いている感情を認識することが必要。
      自身の感情に気づかないまま無理をすると心身が疲弊してしまう。

    2. 自制心
      自分自身の感情や欲求を抑えたりコントロールすること。気持ちや言動を抑え律すること。
      困難や逆境に陥ったとき、自身の気持ちを落ち着かせることで感情にまかせず適切な判断ができるようになる。
      自制心を備えると冷静な意思決定ができたり他者とのコミニュケーションが良好で安定した結果を出せるようになる。

    3. 精神的敏速性
      物事を多角的に捉え全体像を把握すること。
      物事の本質を見極め柔軟な対処が可能になる。
      困難や逆境に陥ったとき、むやみに慌てたり感情的にならずに原因を究明し対策を講じて冷静に対処できるようになる。

    4. 楽観性
      現状を悲観せずに、物事に対し前向きな感情やプラス思考で良い方向に捕らえること。
      自分自身がコントロールできる部分とできない部分を峻別する能力を備えること。
      困難や逆境、ストレスを脅威ではなく成長するための糧と捉え、乗り越えられると信じることで現状を打破できるようになる。

    5. 自己効力感
      自分なら問題を解決できる、困難や難局を克服できるという確信や自信を持つこと。
      自らの可能性を信じることで諦めることなく適切な言動を取れるようになり行動力が高まる。
      自己効力感は上手に対応している他者の姿を見ることでも培われるため、チームや組織で高めあうことができる。

    6. つながり
      家族や友人、同僚をはじめとする他者とのつながりのこと。
      困難や逆境に陥ったとき、自分を支えてくれる他者の存在で心強くいられる。
      信頼できる仲間を作っておくことはレジリエンスを高める作用があると言われている。

    問題や困難・逆境に遭遇したとき、この6つの要素を組み合わせて柔軟に対処し立ち直ることがレジリエンスの基本だと言われています。レジリエンスを構成する6つの要素を高めることができれば、レジリエンスが高い個人(社員)を増やすことができます。同時に健康経営の観点からも、従業員の健康と働きやすさを重視し事前予防に努めることがこれからの企業活動では欠かせません。社員を取り巻くストレス要因を減らす環境づくりも企業にとっては重要な課題です。日本では2015年から「ストレスチェック制度」の導入を義務付ける法改正が実施されており、企業が社員のメンタルヘルス対策に取り組むことを奨励しています。

    レジリエンスを高めるためには、前述したように欧米諸国に倣い研修プログラムなどを取り入れ実践することも有効です。しかし実際にプログラムを導入することはなかなか容易ではありません。そこで、もう少し身近なことから始められる社員のレジリエンスを高める方法を考案してみたいと思います。

    1. 良い結果を可視化する
      良い結果を可視化することで"楽観性"が高まると言われています。自分たちの仕事が成果を上げていること、世の中に貢献していることを知ることは社員のモチベーションを上げることにも繋がります。業績だけではくCSVやSDGsへ貢献できている点なども合わせて社員に周知すると効果的です。他にも、社員同士で感謝を伝え合うありがとうカードなどもポジティブな雰囲気づくりには有効です。

    2. 相互フォローできるチーム・組織づくりを意識する
      人は他者から「理解してもらえた」と感じることで自己効力感が高まります。チームや組織でそういった雰囲気を作ることで、自己効力感が低い人を引き上げることができます。短所を見るよりも長所を見て、結果だけではなく過程も重視するようにし「どうしたらうまくいくか」という視点で話し合えるようにします。成果を上げたときは、相手を褒めるというよりも一緒に喜び気持ちや感情を共有し合うと効果的です。

    3. 診断テストを実施してみる
      自己認識や自己効力感を高めるためには、自身の内面を知ることが不可欠です。これらを診断できる簡易テストなどを実施することで社員自身が気づいていない強みや弱点を把握する機会が生まれます。

    4. 健康意識を高めるよう働きかける
      企業にとって社員の健康を管理することも重要であると捉えていることを周知し、一人ひとりの健康意識を高めるよう働きかけましょう。健康診断は企業の義務ですが、合わせて福利厚生をわかりやすく紹介したり、産業医がいる企業であれば相談できる体制があることなど周知していくことも欠かせません。

    5. 社内コミュニケーションを活性化する
      企業活動において従業員同士のコミュニケーションはモチベーションにも深く関わりがあります。テレワーク普及でコミュニケーションが低下しないよう、チャットツールの導入やミーティングの実施など報・連・相ができる環境作りが欠かせません。社内報などを活用することで社員同士の横のつながりを強化し、オンラインでもオフラインでも他者とのつながりが途切れないようにしましょう。

    コロナ禍という大きな危機に面して、改めて見直されているレジリエンス。個々のレジリエンスを高めることで組織レジリエンスも高まるという相乗効果とその恩恵は、企業だけでなく社会全体にとっても大きな財産になります。今すぐにはじめられる一歩として、社内報などを活用し社員のメンタル強化を促す有益な情報を発信していくことも、しなやかな強さを持つ企業への近道となると思います。